5月 19, 2019

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「小学〇年生」シリーズ 休刊が相次ぎ残存誌は「一年生」のみ

社団法人日本雑誌協会が2018年11月12日付で発表した、「印刷証明付き部数」の最新データ(2018年7-9月分)を基に、多様なジャンルにわたり、各種雑誌の部数動向を精査し、個々の雑誌だけで無くそれぞれのジャンルのすう勢を精査している。今回は一連の記事の締めくくりとして、小学生向け、さらには幼稚園児向け雑誌の部数動向を確認していく。少子化やメディアの多様化に伴い市場の縮小が危惧される中で、これらの雑誌の部数動向はいかなる動きを示しているのだろうか。
残存誌は「小学一年生」のみ
データの取得場所の解説、「印刷証明付き部数」など用語の説明、諸般注意事項、バックナンバー的記事はまとめページ【定期更新記事:雑誌印刷証明付部数動向(日本雑誌協会)】上で説明済み。必要な場合はそちらで確認のこと。

日本雑誌協会の公式サイト上でデータが取得できる2008年4-6月期分以降の、「小学一年生」から「小学六年生」までの印刷証明付き部数を取得し、その推移を示したのが次のグラフ。「GAKUMANPLUS」は「小学五年生」「小学六年生」の統合・刷新版として登場した雑誌のため、あえて今グラフに含めている(すでに休刊しているが)。また後述する「小学8年生」は印刷証明付き部数が計上されていないので、当然グラフには登場しない。


↑ 印刷証明付き部数(小学一年生-六年生、部)

子供は年を重ねるにつれて好奇心が旺盛になり、また使える手段や知識が多様化する。そのため定番雑誌以外の雑誌や媒体を求める欲求が増し、保護者もそれに応えるようになる。

昨今では子供が小学生、さらには幼稚園・保育園児の時期からスマートフォンやタブレット型端末を貸し与える保護者も少なくない。子供への情操教育などまで含めて、子供向けの学習用タブレット型端末をパッケージ化した教育プログラムも多数の関連企業から展開されており(ベネッセの「チャレンジタッチ」が好例)、それらが学習用も兼ねた子供向け雑誌の代替品として扱われる面もある。結果、高学年向け雑誌になるほど購買対象種類は増え、一雑誌あたりの購入部数は減っていく。今グラフではその実情が見事に現れた形となっている。

その上、昨今の雑誌業界全体の不況のあおりを受け、該当雑誌は次々に休刊。かつてこれらの雑誌で育ってきた大人にはショックな話ではあるが、すでに「小学三年生」「小学四年生」「小学五年生」「小学六年生」が休刊しており、これまで発行を続けているのは「小学一年生」「小学二年生」の2誌のみ「だった」。

参照:livedoorニュース

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